企業向け EXECUTIVE ASSESSMENT

経営幹部候補の外部アセスメントを、選考のどこに置き何に使うか

外部アセスメントは合否を代わりに決める道具ではありません。選考のどの段階に置き、結果を誰がどう読み、候補者にどう説明するかを、導入前に社内で揃えるための整理です。

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経営幹部の選考に外部のアセスメントを加えるかどうかは、多くの場合「面接だけでは不安だから」という理由で検討が始まります。その動機自体は自然ですが、何の不安を埋めるために使うのかが決まらないまま導入すると、結果の読み方が定まらず、かえって判断が遅れることがあります。

アセスメントは合否を代わりに決める道具ではありません。面接や議論の場では見えにくいものを、別の角度から確かめるための材料です。ここでは、選考のどの段階に置くと何に使えるのか、結果を誰がどう扱うのかを整理します。

経営陣が候補者の評価材料を検討する場面をイメージしたシーン
※イメージ画像

アセスメントは、面接の何を補うのか

経営層の面接では、候補者は話し慣れています。これまでの判断や成果を筋道立てて説明する力は高く、面接官の側も同じ層の人であるため、話の上手さと仕事の質を切り分けにくくなります。外部アセスメントが役に立つのは、この切り分けを助ける場面です。

一方で、補えないものもあります。自社の事業や組織の事情に照らして、この人がこのポジションに合うかどうかは、外部の評価者には判断しきれません。評価者は候補者の傾向や行動の型を見ることはできても、社内の誰とどう噛み合うかまでは知らないためです。外部の視点は社内の判断を置き換えるものではなく、社内の判断が見落としている点を示すものと考えると扱いやすくなります。

外部アセスメント

構造化面談

評価者が過去の具体的な場面を掘り下げ、判断や行動の型を確かめます。

ケース・シミュレーション

想定した経営課題に取り組んでもらい、考える順序や優先順位の付け方を見ます。

質問紙・適性検査

思考や対人行動の傾向を、本人の自己認識とあわせて把握します。

多面的な聞き取り

候補者の了承を得て、周囲から見た働き方を確かめます。リファレンスチェックとの役割分担を先に決めておきます。

図1 外部アセスメントの主な形式

選考のどこに置くか

置く位置によって、同じアセスメントでも使い道が変わります。早い段階に置けば絞り込みの材料になり、遅い段階に置けば最終判断や着任後の支援の材料になります。どちらが正しいということではなく、目的と位置が一致しているかが要点です。

置く段階主な使い道注意すること
初期(書類と初回面談の後)候補者を絞り込む材料にする候補者の負担が大きく、関心が固まる前の依頼は離脱につながりやすい
中盤(具体的な議論の前後)面接で見えた懸念を確かめる確かめたい論点を事前に評価者へ伝えておく
最終(決裁の直前)最終判断を補強する結果と面接の印象が割れたときに誰が決めるかを先に決めておく
内定後・着任前着任後の支援と期待の擦り合わせに使う選考の材料ではないことを候補者に明確に伝える

図2 置く段階と使い道

経営幹部の採用では、中盤から最終にかけて置く形がよく検討されます。候補者の関心がある程度固まり、会社側にも具体的な懸念が見えている段階であれば、何を確かめたいかを評価者に渡せるためです。初期に置くのは、候補者が多く、絞り込みの基準を外部に揃えてもらう必要がある場面に限るのが現実的です。

結果を誰が、どう読むのか

アセスメントの結果は、読み方を決めていないと、都合のよい部分だけが引用されがちです。推したい人は強みを、迷っている人は懸念を取り上げ、合議の場が結果の解釈をめぐる議論に変わってしまいます。

これを避けるには、結果を受け取る前に、判断にどう反映させるかを決めておきます。たとえば、懸念が示された項目は次の面接で確かめる論点にする、強みとして示された項目は着任後の役割設計に使う、といった扱いです。結果そのものを合否の基準にするのではなく、次に何を確かめるかを決める材料にすると、面接との役割分担がはっきりします。

所見に懸念あり所見に懸念なし
面接の印象が弱い面接の印象が強い

見送りを検討する

双方が同じ方向を示しています。懸念が要件の中心に関わるかを確かめて判断します。

論点を絞って再確認する

話の上手さが懸念を覆っている可能性があります。懸念の項目を具体的な場面で確かめる回を設けます。

面接の設計を見直す

面接で力が出なかった理由を確かめます。問いの立て方や出席者が合っていなかったこともあります。

着任後の支援に回す

判断の材料は足りています。所見は着任後の役割設計や支援の計画に使います。

図3 アセスメントの所見と面接の印象が一致しないときの整理

評価者には結果の報告の場に同席してもらい、所見の根拠を直接聞けるようにしておくと、読み違いが減ります。報告書だけが回覧される形では、評価者が留保をつけた部分が落ちやすくなります。

候補者にどう説明するか

経営層の候補者にとって、外部アセスメントは歓迎されるとは限りません。現職で責任ある立場にいる人ほど、評価される側に回ることへの抵抗や、時間の負担への懸念があります。説明が足りないと、会社が自分を信頼していないという受け止め方をされることもあります。

説明しておきたいのは、目的、結果の扱い、本人への還元です。とくに所見を本人にも伝える設計にすると、候補者にとっても自分を見直す機会になり、受け止め方が変わりやすくなります。

候補者に伝えておくこと

何を確かめるために行うのか。面接で見えた論点と結びつけて説明します。

結果を見るのは誰か。閲覧する範囲と、選考後の扱いを伝えます。

本人への所見の共有があるか。あるなら、いつどの形で行うか。

導入する前に、社内で何を決めておくか

外部アセスメントを使うかどうかの判断は、評価者を選ぶ前に、社内で次の点を揃えるところから始まります。

1

確かめたいことを言葉にする

面接だけでは判断しにくい点が何かを、要件と照らして具体的に書き出します。

2

置く段階を決める

絞り込みに使うのか、懸念の確認に使うのか、着任後の支援に使うのかを決めます。

3

結果の扱いを決める

誰が読み、判断にどう反映させるか、所見と面接が割れたときに誰が決めるかを決めます。

4

候補者への説明を用意する

目的、閲覧の範囲、本人への共有の有無を、依頼する前に説明できるようにします。

図4 導入前に社内で揃えること

この四つが揃っていれば、アセスメントは面接を補う材料として機能します。揃わないまま導入すると、選考の手間が一つ増えるだけで、判断はかえって難しくなります。まずは進行中の、あるいは次に予定している経営幹部の選考で、面接だけでは確かめきれていないことは何かを書き出すところから整理してみてください。

本記事は一般的な選考実務の整理であり、特定の企業や案件について述べたものではありません。

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